面接時の失敗談や成功談

「面接が得意!」と言い切れる人はあまり多くなく、就職活動をしたことのある人なら面接時の失敗談はひとつやふたつあることでしょう。緊張しがちな性格を急になんとかすることはできませんが、自分や人の失敗談を知り、次の活動の際のリスクを減らすことは大切です。
面説の時間をきちんと守ることは言わずもがなですが、あまりに早く着き過ぎるのも相手に迷惑をかけることになってしまいます。30分程前に面接の場所を確認したら、近くのトイレや喫茶店などで身だしなみをチェックしたり、会社の情報や自分の履歴書や職務経歴書の内容について最終確認をする余裕があるのが理想的です。
「スマホのアプリで場所は分かるはず」と思っていても、案外近くまで来て迷ってしまうこともあるものです。気持ちの焦りから着信音を切り忘れるなど初歩的なミスも考えられます。
面接では質問された意図を汲み取り、なるべく聞き手に分かりやすいよう簡潔に答えることが求められます。熱い気持ちを伝えることも大切ですが、自分の長所についてアピールしたいあまり長々と喋り続けてしまっては逆効果になり兼ねません。
また、面接の相手だけに態度をきちんとすれば良いだけではありません。受付やお茶を出してくれた人にも丁寧に対応することが大切です。面接の相手には高評価でも「さっきの人、受付でとても感じが悪かったです」との一言で不採用になってしまうかもしれません。逆に、「さっきの人、とても感じが良かったですね」と後押ししてくれるような対応を心掛けた方が良さそうです。

履歴書と職務経歴書を書くときのポイント

履歴書や職務経歴書は手書きが当たり前とされていた時期もありました。ワープロなどが普及していても、1枚1枚丁寧に書かれた自筆の履歴書や職務経歴書の方が提出先に礼を尽くしている(と受け取られやすい)、人柄をくみ取ってもらいやすい等がその理由でした。
けれど最近ではパソコンで作成した方が受け取った方も読みやすい、レイアウトの仕方、余白の取り方などで書類作成のセンスなどを見ることができるとパソコンで作成されたものを歓迎する会社もあるようです。
もちろん字に自信のある方はアピールを兼ねて自筆で書くのもよいでしょう。ですが、履歴書は自筆で書き、職務経歴書はパソコンで作成して両方できることをアピールするのがお勧めです。
パソコンで作成すれば間違いがあっても簡単に提出できますし、複数の会社に提出する際にもプリントアウトする数を増やすだけと手間もかかりません。一字間違えただけでも修正液を使わず、丸々一枚書き直すのは時間も手間もかかりますから、手書きによるアピールと時間と手間を天秤にかけ、また提出する会社によってどちらかを選べば良いでしょう。
職務経歴書は下書きとして詳しい職歴や仕事内容、実績、社内や社外での受賞歴などを一旦すべて書き出し、応募する会社が求めている人材としてアピールできるものを取捨選択することがポイントです。
特に転職歴が数回ある場合には、全てにおいて詳しく書き過ぎると内容がぼやけてしまい、つかみどころのない職務経歴書になってしまう可能性がありますから注意が必要です。

バックグラウンドチェックの必要性

例えばベビーシッターを雇う時、自宅に招き入れて大事な我が子を託す訳ですから、ベビーシッターの経歴や犯罪歴などは誰もがチェックしたいと思うのではないでしょうか?見知らぬ他人が雇用主不在の家の中で「金目のものを盗るのでは…」「子供を虐待するのでは…」と疑い出せばきりがありません。かと言って、自分と共通の知人がいる人を雇い、家の中の個人的な情報を色々と知られることにも抵抗があるでしょう。
日本ではあまりベビーシッターは普及しているとは言えませんが、アメリカなどベビーシッターが広く使われているところでは雇う際にバックグラウンドチェックが行われているそうで、民間の調査会社もたくさんあるようです。このチェックだけで全てのリスクが回避できる訳ではありませんが、なるべくリスクを減らすための手段だと言えるでしょう。
これと同じように、会社においても社内は情報の宝庫であり、社外に持ち出せばお金になる可能性のある資料なども社員となってしまえば簡単に持ち出せるかもしれません。借金で困っていて正常な判断ができない状況の人であれば、不正に手を染める恐れも考えられます。
バックグラウンドチェックは通常民間の調査会社に委託して行われることが多く、調査費用などコストがかかります。ある程度のコストはかかるものの、そのおかげで軽減できるリスクと天秤にかけたとき、リスクの軽減に価値を見いだせるとした際には、バックグラウンドチェックの必要性があると言えるのではないでしょうか。

バックグラウンドチェックは誰でもできる?

会社での採用時におけるバックグラウンドチェックは大抵の場合、外部の専門の調査会社に委託して行われるそうです。グループ会社の中に調査を担う会社を抱えている場合もあるようです。委託するということはある程度費用がかかるということですから、社内の人間が調べることができればコストの軽減も期待することができます。
ただ、調査会社に委託した場には、前の職場(もしくは現職場)での勤務態度、職務能力、評判、退職理由、学歴や職歴についての詐称がないかなどが基本的にチェックされます。これを調査の素人である社員が行うとなると相当な負担になると想像されます。
バックグラウンドチェックの際に行われるリファレンスチェックについては、社内の人が行う場合もあるようです。これは応募者自身が「前職の上司や同僚の中で話を聞きに行っても良い人」として名前を提出した人に、職務能力や退社理由、人となりなどをヒアリングするものです。通常、2,3人の名前が挙げられ、1人と面談するか全員と面談するかはそのケースによるようです。
バックグラウンドチェックをするために特別な資格が必要という訳ではなく、基本的には誰でもできるものではありますが、調査に慣れていない人が個人情報を調べることで起こるトラブルや、調査の労力に対して得られる情報量、得られた情報の信憑性などを考えると、調査のノウハウを蓄積した専門の調査会社に委託した方が効率が良いと言えそうです。

会社はなぜバックグラウンドチェックを行うのか

会社がバックグラウンドチェックを行うのには、何らか問題のある人を採用してしまうことへのリスク回避という目的が最も大きいと言えるでしょう。人当たりが良く、提出された履歴書や職務経歴書が素晴らしいものであったにも関わらず、いざ就業してみると遅刻や欠勤が多いなど勤務態度が悪かったり、大きな借金があり横領をしたり、お金欲しさに内部情報を外部にリークされてしまっては膨大な不利益を被ることになってしまいます。
また、既に働いている社員たちを守るためとも言えるかもしれません。新人を迎えると引き継ぎや教育などただでさえ仕事が増えるのに、雇った人を解雇することになっては手間が何倍にもなってしまいます。社員たちもバックグラウンドチェックで問題が見つかる人とは積極的に一緒に働きたいとは考えないでしょう。仮にその採用が将来刑事事件に繋がってしまった場合、ノーチェックでの採用では会社側の責任が問われる可能性もあります。
派遣会社の中には「我が社の登録者たちはバックグラウンドチェックをした人ばかりです」という点をアピールして営業する場合もあるようです。正直、「バックグラウンドチェックを承諾しますか?」と聞かれて気分の良い人は少なくないでしょうが、チェック済で問題がないということは大きなアピールポイントになりそうです。
日本よりも犯罪率の高いアメリカでは、バックグラウンドチェックはさらに重視されているようです。それは社内の横領や窃盗などで会社が倒産に追い込まれる危険性が日本よりも高く、よりリスク回避必要があるからだそうです。
https://background-check.tokyo/